企業の求める人材像に適した求職者に直接アプローチができるダイレクトリクルーティングは、労働人口の減少に伴い採用が難化した現代で注目されてきた有効な採用手法の1つです。ダイレクトリクルーティングとはどのような手法なのでしょうか？
本記事では、ダイレクトリクルーティングについて、メリットや費用相場、導入をおすすめしたい企業の特徴などを詳しく解説していきます。
目次
1. ダイレクトリクルーティングとは？
ダイレクトリクルーティングという言葉をご存じでしょうか。ダイレクトリクルーティングとは、企業における人材採用手法の1つです。どのような手法なのか、従来の採用方法との違いを合わせて解説します。
1-1. ダイレクトリクルーティングの定義
ダイレクトリクルーティングとは、企業における新卒採用や中途採用において、企業が求職者に直接アプローチする採用手法です。企業が求める人材像に適した求職者を直接探し、自社の採用担当者が直接アプローチを行います。
ダイレクトリクルーティングは、企業の状況やリソースを踏まえて、一般的に以下の４つの採用手法のなかから適したものを選択し行います。
- 人材データベースを活用する
- SNSアカウントでの発信
- イベント開催
- 社員や退職者からの紹介（リファラル採用）
1-2. ダイレクトリクルーティングが必要とされた背景
少子高齢化及び労働人口が減少しつづけている現代は、求職者より企業の求人数が大きくなる売り手市場となっています。売り手市場での採用は難しく、特に専門的な知識やスキル、経験を持つ人材の採用が困難になります。これまでのように求職者からの応募を待つだけではなく、就職や転職を考えている求職者と企業の求める人材の出会いを増やす手段として、ダイレクトリクルーティングが注目されてきました。
1-3. ダイレクトリクルーティングの流れ
手法により詳細な手順は異なりますが、ダイレクトリクルーティングの大まかな流れを紹介します。
- 求職者がダイレクトリクルーティングサービスで履歴書や職務経歴書などを登録
- 企業が求職者の情報を閲覧し、企業が求める人材を探す
- 求職者へ直接メッセージを送信
- 求職者からの返信を待ち、面談等の日程を調整
ダイレクトリクルーティングサービスに代わり、SNSアカウントを使用した手法なども企業から求職者へ直接アプローチを行う点で同様です。
1-4. 従来の採用方法との違い
ダイレクトリクルーティングと従来の採用方法との大きな違いは、前述の通り企業が求める人材に企業から直接アプローチを行うことができる点です。
求人広告への掲載という手法を選択した場合は、母集団を大きく形成することが可能ですが、企業の求める人材のみにアプローチを行うことはできません。人材紹介という手法を選択した場合には、採用担当者の業務における負担は少ないものの、紹介手数料等費用がかさむ場合があります。
その点、ダイレクトリクルーティングは、企業の求める人材のみとやり取りをすればよく、紹介手数料等も必要ないため、スクリーニングの手間や費用を抑えられる手法だと言えます。
2. ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリット
採用手法としてダイレクトリクルーティングを選択するにあたり、メリット・デメリットを把握しておくことが重要です。
2-1. ダイレクトリクルーティングのメリット
ダイレクトリクルーティングの４つのメリットを紹介します。
2-1-1. 企業の求める人材へ企業の社員がアプローチできる
ターゲットを絞り込みアプローチすることで、効率的に採用活動を進められます。認知度が低い企業でも求める人材と出会えるメリットがあります。
2-1-2. 採用ノウハウの蓄積ができる
ダイレクトリクルーティングでは、求人媒体や人材紹介会社を介さず企業の担当者が直接求職者へアプローチします。経験を重ねるほど企業にどのような人材が必要か、どうアピールするかなどのノウハウを蓄積することができます。
2-1-3. 採用コストを押さえられる
ダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合、人材紹介の費用よりも安価な場合が多く、採用単価を抑えられます。
2-1-4. 魅力が伝わりやすい
求人広告や人材紹介サービスからの情報だけでは分からない企業の魅力を、企業の担当者が直接アピールできるメリットがあります。
2-2. ダイレクトリクルーティングのデメリット
ダイレクトリクルーティングの２つのデメリットを紹介します。
2-2-1. 採用担当者の負担が増加する
ダイレクトリクルーティングでは、求める人材の分析やスカウトメールの作成、求職者とのやり取りなどを企業の担当者が行わなければならず、業務において大きな負担がかかります。
2-2-2. 長期戦になる可能性がある
ダイレクトリクルーティングは、すぐに転職を考えていない潜在層へのアプローチにも効果的です。その場合は定期的な面談を重ねるなど、長期の視点で取り組む必要があります。
3. ダイレクトリクルーティングにかかる費用相場
ダイレクトリクルーティングの手法により費用は異なります。また利用するサービスによっても費用は異なるため、サービスの比較をすることをおすすめします。
3-1. ダイレクトリクルーティングの費用形態と費用相場
ダイレクトリクルーティングサービスを利用した場合の費用形態と大まかな費用を紹介します。
3-1-1. 成果報酬型
成果報酬型の場合には、応募があったタイミングや、採用に至ったタイミング、入社後のタイミングなどで料金が発生します。費用相場は採用に至った人材の年収の15％～20％程度とされており、初期費用やシステム利用料がかかる場合もあります。
3-1-2. 固定型
固定型の場合には、利用期間に基づいた料金が発生します。費用相場は1年単位で60万円～330万円とされており、初期費用やシステム利用料がかかる場合もあります。
4. ダイレクトリクルーティングを導入すべき企業
ダイレクトリクルーティングの導入をおすすめできる企業の特徴を紹介します。
4-1. 専門性の高い職種の求人募集を行う企業
専門性の高い知識やスキルが必要とされる職種を募集する場合、従来のように求人広告を出して待っているだけでは求める人材に出会えない可能性があります。
4-2. 採用力強化のためノウハウを蓄積したい企業
ダイレクトリクルーティングでは、業務をアウトソーシングせずに企業の担当者が長期的に採用活動を行う場合が多いため、分析結果やアプローチにおけるノウハウが企業内に蓄積されます。
4-3. 採用に多くの工数をかけられる企業
ダイレクトリクルーティングでは、企業の担当者が採用活動に多くの工数を割く必要があります。採用活動に工数を多く割くのが難しい場合はおすすめできません。
5. ダイレクトリクルーティングを成功させるポイント
ダイレクトリクルーティングを導入するにあたり、採用活動を成功させるため４つのポイントを把握しておきましょう。
5-1. 採用課題や求める人材像を分析する
企業における採用課題を分析し、本当にダイレクトリクルーティングが適しているか確認しましょう。また、求める人材像を明確にしておくことで、適した人材との出会いをしやすくなります。
5-2. 長期戦になる場合があることを心得る
ダイレクトリクルーティングでは、本当に必要な人材を採用することが目的となります。採用したい人材がいれば、転職潜在層であっても地道にアプローチを継続していきましょう。短期間で成果を上げられない場合があることも頭に入れておきましょう。
5-3. ダイレクトリクルーティングの担当者を決める
ダイレクトリクルーティングでは採用活動に多くの工数を割く必要があります。企業でダイレクトリクルーティングの担当者を決め、十分な工数を割ける環境を用意しましょう。
5-4. 熱意のある経営層の人物に協力を仰ぐ
企業の魅力を企業の社員が直接アピールできるダイレクトリクルーティングでは、経営層を巻き込みアプローチすることも有効です。
【まとめ】まずは求める人材を明確にしよう
ダイレクトリクルーティングは、労働人口が減少している売り手市場の現代で、企業が本当に求める人材と出会うために有効な採用手法として注目されてきました。ダイレクトリクルーティングサービスの利用やSNS活用、イベントの企画や社員・退職者からの紹介など、ダイレクトリクルーティングの手法は様々ですが、企業にとってどの手法が最適かを分析し、必要があればダイレクトリクルーティングを導入しましょう。企業が求める人材像を明確にしておくことも重要なポイントです。企業で担当者を決め、長期的な視点で取り組んでいくようにしましょう。
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